仕事をしていくことに疲れてしまっている状態が続くと、1から数ヶ月単位で休みたい＝休職したいと思うことが出てくることはありませんか？
家と会社との往復で一日が終わり、自宅に帰っても仕事のことが頭から離れず、緊張状態が続くことで眠れない状態が続く・・・そのうち疲れが抜けなくなり、仕事を数日ではなく長めの期間休職したいと願うようになった際、上司への伝え方に悩むことと思います。
一度、リラックスした状態に戻すために仕事を少し長期的に休みたい、休職したいと決めたとき、上司への伝え方をどうしたらいいのかを解説していきます。一緒に考えていきましょう。
最後までお付き合いください。
休職とは
「休職」とは、仕事をある一定期間続けてもしくは長期的に会社を休むことを指します。この場合、雇用契約自体は続いているものの、仕事をする義務がストップする状態です。正社員の場合は、社員の身分のまま、業務を遂行する義務から一定期間回避される、というわけです。
数日単位での休みの場合は「欠勤」と扱われますが、1ヶ月以上になると「休職」として扱います。
それでは仕事を休職する際の手続きについて、見ていきましょう。
休職するには
休職するには、理由を会社に報告することが必要だと「就業規則」に記載している場合、
以下の5つの手続きを踏むことが求められます。
順に見ていきましょう。
休職できる理由を確認する
休職できるかどうかを上司に伝える前に確認することがあります。それは会社で働く上でのルールブックとも言える「就業規則」の「休業」の項目を事前に確認することです。
会社によって、休職理由はさまざまです。
たとえば、事故にあったり病気で長期的に入院する必要が出てきた場合、休職に当てはまります。
メンタル的な理由からの休職はどうでしょうか。これも1ヶ月単位とかになってくると休業として扱われます。（厳密に言うと介護休暇になります。）
休職できる内容は会社によって異なります。また、在職期間や雇用区分（正社員や契約社員、パート・アルバイトなど）によって、休職できる期間も異なってきます。
休職の場合は社員の身分はそのままです。社会保険に加入している場合、自己負担分は休職中は支払い義務が生じ続けることには十分な注意が必要です。
また、理由によっては休職が認められない場合も出てきます。認められない場合は退職という選択肢も出てきますので、まずはあらかじめ就業規則を確認しましょう。
病気での休職の場合は診断書を提出する
就業規則では、病気や怪我で休職する場合は診断書を提出することを義務付けている企業が多いように思います。
もし、規則に診断書の提出の義務付けが記載されている場合は、様式や申請書の提出の有無を担当者に確認しておくと間違いないです。
診断書にはただ、◯◯～◯◯の間休職を要するという内容の記載だけではなく、休職が必要な期間の理由の記載を必ずしてもらいましょう。
記載がない場合、再度提出を求められる場合もありますし、診断書の料金は決して安くはないので二度手間にならないために、主治医もしくは産業医に理由も記載してもらうように伝えましょう。
上司に休職の意思を伝える
休職を上司に伝えるのは一番悩ましいところでしょうが、人事部門に休職願いを提出する前には、上司に提出の旨を伝えましょう。
上司をすっ飛ばして人事にいきなり診断書を提出すると、上司や所属部署の同僚もびっくりしてしまうかもしれないため、人事に提出する前に上司へ休職の意思を伝えておきましょう。
普段、体調が悪いことや精神的につらいことを上司に伝えておくと、休職する事になった場合、上司への伝え方を思い悩むことは少ないでしょう。
心身の状態がよくないことで休職をすることに、罪悪感を感じる必要は全くありません。むしろ心身を休めるということを、体が必要としていると捉えてもいいくらいです。
また、休職後に会社へ復職したい意思がある場合、上司へ休職する意思も前もって伝えておいて理解してもらえるといいですね。
休職願いを人事へ提出する
上司と話し合い休職の合意がとれたら、該当する部署（大体人事）へ休職願いを提出します。これも会社によって異なりますが、休職期間は話し合いになることが多いです。ここできちんと休職期間をすり合わせておきましょう。
休職が了承されたら
休職が了承され、休職期間に入ったからといって、会社と全く連絡しなくていいというわけではありません。会社によっては、「定期連絡」を求めてくることもあります。
「定期連絡」を求められた場合は、どのような手段で報告をどれくらいの頻度で行うか、担当部署とすり合わせをしておきましょう。
近年では、メールでの報告が多いようです。
特に復職を希望している場合、「定期連絡」を怠ると、会社側が「復職する気があるのか」などと不安を抱くこともありえます。「定期連絡」を怠らないように気をつけましょう。
休職を上司から拒否された場合
必ずしも上司との休職の話し合いのときに、休職を了承してもらえるとは限りません。
そういった場合、できる対処法を一緒に見ていきましょう。
休職の申し出を上司に拒否されたら
最近ではあまり休職を拒否されるということを聞いたことはありませんが、まだ拒否する会社もあるようです。
休職を拒否された場合の対処法を2つ、見ていきましょう。
労働基準監督署へ駆け込む
会社には、従業員からの休業の申し出を拒否する権利はありません。休職を拒否された場合は管轄の労働基準監督署へ一度相談してみましょう。
人事部門へ相談する
上司に休職を拒否された場合、人事部門に相談して事情を説明してください。会社には「安全配慮義務」というものがあります。体調が悪い等正当な理由があるのに、休職をさせることなく、仕事を続けさせた場合に何かの事故が起こった場合の責任は会社にあります。
休職することを拒否する企業はほぼないと思いますが、人事部門への相談はよっぽどのことがあった場合の最後の相談先だと考えておくといいでしょう。
まとめ
休職したいと思った理由は様々ですが、メンタルヘルスのための休職の伝え方をどうするか悩みどころではあります。ですが、これからもずっと仕事を続けたいと思うなら、メンタルヘルスを考え、休職をしたいと思うこと、休職することは悪いことではありません。
あらかじめ休職についての手続きの踏み方、上司への伝え方をきちんと理解してから休職期間に入ることで、復職するまでの間、体調を整えることに集中することができます。
ご自身のメンタルを大切にしてほしいと願っております。
最後までお付き合いいただき、ありがとうございました。
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